繰上返済効果計算ツール

期間短縮型・返済額軽減型の利息軽減効果を瞬時に試算。

繰上返済の 2 つの方式

月返済額そのまま、返済期間が短くなる。

→ 利息軽減効果が大きい。早く完済したい方向け。

期間そのまま、毎月返済額が下がる。

→ 毎月の家計負担を軽くしたい方向け。利息軽減は期間短縮型より小さい。

純粋に利息軽減効果は期間短縮型の方が大きいです（同じ繰上返済額・同じローン条件で比較した場合）。長期ローンほど差は広がります。一方、返済額軽減型は毎月の家計負担を即時に軽減できるため、収入減や家計逼迫時に有効。

注意が必要です。控除額は年末残高 × 0.7% なので、繰上返済すると控除額も減少します。低金利期（年 1% 前後）では「繰上返済で減る利息」と「失う控除額」の比較が重要。一般的に金利＞控除率なら繰上返済が有利。控除期間（10〜13 年）終了後にまとめて繰上返済する戦略も有効。

金利と期待投資収益率の比較になります。住宅ローン金利が 1% で、長期インデックス投資の期待リターンが 4-7% なら、投資の方が期待値は高い。ただし投資は損失リスクあり、繰上返済は確実な節約。リスク許容度に応じて配分を決めるのが妥当。

繰上返済前に生活費 6 ヶ月分以上を緊急資金として確保するのが鉄則。教育費・予期せぬ医療費・転職・リストラ対応のため。手元資金がない状態での大型繰上返済は、いざという時に再びローンを組む羽目になる可能性も。

元利均等返済の基本式を用いた概算です。日割の経過利息、固定金利期間の途中変更、ボーナス払い併用などは反映していません。実際の節約額は金融機関の試算書で確認してください。